「家族葬なら、葬儀費用はどのくらいかかる？」
「50万円くらいでできる？」
「家族葬は一般葬より本当に安い？」
家族葬を検討するとき、最も気になるのが費用ではないでしょうか。
家族葬は一般葬より参列者を限定するため、費用を抑えやすい葬儀形式です。
しかし、「家族葬＝安い」とは限りません。
式場の使用料や祭壇、棺、火葬、飲食、返礼品など、さまざまな費用が発生します。
この記事では、葬儀現場を経験してきたDが、家族葬にかかる費用の相場や内訳、費用を抑えるポイントについてわかりやすく解説します。
検索家族葬の費用は平均105.7万円
2024年に鎌倉新書が実施した「第6回お葬式に関する全国調査」によると、家族葬の費用総額は平均105.7万円でした。
内訳は、
- 基本料金：約72.0万円
- 飲食費：約17.1万円
- 返礼品費：約16.5万円
となっています。
ただし、この金額はあくまで全国調査による平均です。
実際の葬儀費用は、地域や葬儀社、参列人数、葬儀内容などによって大きく変わります。
また、この調査の「総額」には宗教者へのお布施などは含まれていないため、実際に準備する金額を考えるときは注意が必要です。
家族葬の費用の内訳
家族葬では、主に次のような費用がかかります。
① 葬儀の基本料金
基本料金には、葬儀社のプラン内容に応じて、
- 祭壇
- 棺
- 遺影写真
- 寝台車・霊柩車
- 式場使用料
- 火葬関連費用
- 骨壺
- 葬儀スタッフ
- ドライアイス
などが含まれる場合があります。
ただし、葬儀社によって「基本プランに含まれるもの」は違います。
「家族葬50万円」と書いてあっても、実際には追加料金が発生するケースがあります。
見積もりを見るときは、金額だけではなく、
「この料金に何が含まれていますか？」
と確認することが重要です。
② 飲食費
通夜や葬儀の際に、
- 通夜振る舞い
- 精進落とし
- 飲み物
などの費用が発生することがあります。
家族葬では参列者が少ないため、一般葬より飲食費を抑えやすい傾向があります。
一方で、親族が多く参加すれば、その分だけ費用も増えます。
③ 返礼品
香典をいただいた場合などには、返礼品を用意します。
家族葬だからといって、返礼品が必ず不要になるわけではありません。
誰を葬儀に呼ぶのか、香典を受け取るのかによって必要な返礼品の数も変わります。
④ 火葬料金
火葬場を利用するための費用です。
火葬料金は自治体や火葬場によって異なります。
公営火葬場の場合、故人の住所地などによって料金が変わることもあるため、地域の火葬場に確認しておきましょう。
⑤ お布施
仏式の葬儀では、僧侶にお渡しするお布施が必要になる場合があります。
ただし、お布施の金額は宗派、寺院、地域、戒名の有無などによって異なります。
そのため、
「家族葬ならお布施はいくら」
と一律に決めることはできません。
菩提寺がある場合は、事前に確認しておくと安心です。
家族葬は50万円でできる？
「家族葬50万円」という広告を見かけることがあります。
しかし、50万円だけ用意すれば必ず家族葬ができるとは限りません。
広告に表示されている料金が、
- 葬儀基本プランだけなのか
- 火葬料金が含まれているのか
- 飲食費が含まれているのか
- 返礼品が含まれているのか
- 宗教者への費用が別なのか
を確認する必要があります。
例えば、基本プランが50万円でも、追加費用が発生すれば最終的な支払額は大きくなります。
「表示価格＝最終的な総額」ではない場合がある
ということを覚えておきましょう。
家族葬は一般葬より安い？
2024年の全国調査では、
- 家族葬：約105.7万円
- 一般葬：約161.3万円
となっており、平均では家族葬のほうが安くなっています。
これは、家族葬のほうが参列者が少なく、会場や飲食、返礼品などの費用を抑えやすいためです。
ただし、
家族葬なら必ず一般葬より安くなるわけではありません。
家族葬でも大きな式場を利用したり、祭壇を豪華にしたり、親族が多く参加したりすれば費用は上がります。
家族葬の費用を安くする7つの方法
1．複数の葬儀社から見積もりを取る
葬儀社によって料金体系やプラン内容は違います。
同じ家族葬でも、見積もり金額が大きく違うことがあります。
可能であれば複数の葬儀社から見積もりを取り、
「総額でいくらになるのか」
を比較しましょう。
2．参列者の人数を決める
家族葬では、参列者の人数によって飲食費や返礼品などが変わります。
「家族葬だから10人」と決まっているわけではありません。
家族・親族の人数を確認し、
誰に参列してもらうのか
を早めに決めておくことが大切です。
3．祭壇を必要以上に大きくしない
祭壇は葬儀費用の中でも大きな割合を占めることがあります。
故人や家族が希望する内容であれば問題ありませんが、
「一番高いプランにしておけば安心」
と考える必要はありません。
どのような祭壇にしたいのか、写真や実物を見ながら決めるとよいでしょう。
4．不要なオプションを確認する
葬儀社のプランには、さまざまなオプションがあります。
例えば、
- 供花
- 料理
- 返礼品
- メモリアルDVD
- エンバーミング
- 特別な祭壇装飾
などです。
必要なものと、なくても困らないものを分けて考えましょう。
5．葬儀社の「総額」を確認する
これは特に重要です。
見積もりを見たら、
「最終的に支払う金額はいくらですか？」
と聞いてみましょう。
基本料金だけではなく、
- 火葬料金
- 搬送費
- ドライアイス
- 飲食
- 返礼品
- 式場使用料
- 安置費用
などを含めた総額を確認することが大切です。
6．香典を受け取るか決める
家族葬では「香典辞退」にするケースもあります。
香典を辞退すれば返礼品の負担を抑えられる可能性がありますが、香典を受け取らないことで、結果的に家族の自己負担が増える場合もあります。
単純に「香典を断れば安くなる」とは限りません。
7．事前相談を利用する
葬儀は、亡くなってから短時間で葬儀社を決めなければならないケースがあります。
事前相談を利用して、
- 家族葬の費用
- 葬儀の流れ
- 式場
- 参列人数
- 見積もり
などを確認しておくと、いざというときに慌てにくくなります。
家族葬で後悔しやすいポイント
家族葬は「家族だけでゆっくり故人を見送れる」というメリットがあります。
一方で、注意したいこともあります。
後から参列したかった人が出てくる
家族葬を終えた後に、
「最後にお別れしたかった」
という知人や親族が出てくることがあります。
誰を呼ぶのかは、家族だけでなく故人との関係も考えて決めることが大切です。
葬儀後に自宅へ弔問に来る人が増える
家族葬にしたことで、葬儀に参列できなかった知人が、後日自宅へ弔問に訪れることがあります。
その対応が家族の負担になる場合もあります。
「家族葬だから安い」と思い込む
家族葬でも、必要な費用は発生します。
「家族葬だから30万円くらいでできるだろう」
と最初から決めつけるのではなく、具体的な見積もりを取ることが重要です。
家族葬の費用は誰が払う？
基本的には喪主が葬儀社との契約者となり、葬儀費用を支払うケースが一般的です。
ただし、家族の中で費用を分担する場合もあります。
誰がどの費用を負担するのかについては、後からトラブルにならないよう、事前に家族で話し合っておくと安心です。
家族葬の費用は地域によっても変わる
葬儀費用は全国どこでも同じではありません。
地域によって、
- 火葬料金
- 式場使用料
- 葬儀社の料金
- 参列者数
- 飲食費
- 返礼品
- 地域の葬儀習慣
などが異なるためです。
例えば福岡県では、2024年の葬儀費用総額の平均が109.7万円で、基本料金71.3万円、飲食費19.2万円、返礼品19.1万円という調査結果があります。これは「家族葬だけ」の金額ではなく、福岡県全体の葬儀費用に関する数字なので、地域差を考える際の参考として見る必要があります。
そのため、家族葬を検討するときは、自分が住んでいる地域の葬儀社に見積もりを取ることが最も確実です。
家族葬を選ぶときに確認したいチェックリスト
葬儀社から見積もりを受け取ったら、次の項目を確認してみましょう。
- 葬儀基本料金
- 式場使用料
- 火葬料金
- 搬送費
- 安置費用
- ドライアイス
- 棺
- 祭壇
- 遺影写真
- 骨壺
- 飲食費
- 返礼品
- 宗教者への費用
- その他の追加料金
そして最後に、
「この見積もりから追加料金が発生する可能性がある項目はどこですか？」
と聞いておきましょう。
まとめ｜家族葬は「安さ」だけで選ばない
2024年の全国調査では、家族葬の平均費用は105.7万円でした。基本料金72.0万円、飲食費17.1万円、返礼品16.5万円が内訳です。
ただし、これはあくまで平均です。
実際の家族葬の費用は、
- 参列人数
- 地域
- 式場
- 祭壇
- 火葬場
- 飲食
- 返礼品
- オプション
などによって大きく変わります。
家族葬を検討するときに一番大切なのは、「いくら安くできるか」だけではありません。
「どんな葬儀にしたいのか」
「誰に参列してもらうのか」
「家族が納得できる内容なのか」
を考えたうえで、複数の葬儀社の見積もりを比較することをおすすめします。
葬儀はやり直すことができません。
だからこそ、金額だけではなく、内容まで確認してから葬儀社を選ぶことが後悔しないためのポイントです。
